物価の高騰は子育て世帯の支えになっている子ども食堂にも暗い影を落としている。食材や容器、燃料費などの高騰が運営を圧迫していて、多くの子ども食堂が十分な支援ができない状況に追い込まれている。都留市の耕雲院と都留文化大学の学生ボランティアが運営する子ども食堂「つる食堂」は毎月１回、夕食１食分を提供。料金は大人が２００円、子どもが１００円で、コロナ禍から再開した３月以降、平均５０人が利用している。ただ、食材の高騰でフルーツが用意できなくなったほか、農家からの野菜の提供が徐々に減っているという。また、提供があっても受け取りに行く燃料費がかさみ、厳しい運営を迫られている。このため、食材の購入をやめ、提供食材だけでメニューづくりをするなど、利用料金を維持する方法を模索している。一方、富士河口湖町の子ども食堂は、弁当限定で支援を続けているが、食材のほか油や容器の負担が増え「運営が困難」と話す。また、富士吉田市の子ども食堂も「食材の量や品数を減らさざるを得ない状況」としている。
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